| 2022年(令和 4年)4月 |
昭和電線ケーブルシステム（株）（現SWCC（株））メタル通信ケーブル製造事業を継承し仙台工場を開設 |
| 2022年(令和 4年)1月 |
小勢力回路用耐火ケーブル「EM-JSH」の製造・販売を開始 |
| 2021年(令和 3年)1月 |
１時間低圧耐火ケーブル「1HEM-SH-C」の製造・販売を開始 |
| 2015年(平成27年)1月 |
関西物流センター開設 |
| 2009年(平成21年)12月 |
青森昭和電線（株）の株式を100%取得し子会社化。 |
| 2008年(平成20年)5月 |
オーグメンテッドカテゴリー６の製造・販売を開始。 |
| 2008年(平成20年)4月 |
東北営業所を開設。 |
| 2004年(平成16年)12月 |
中部営業所を開設。 |
| 2004年(平成16年)6月 |
１０ギガビットマルチモードファイバー５００シリーズの販売を開始。 |
| 2003年(平成15年)10月 |
１０ギガビットマルチモードファイバー３００シリーズの販売を開始。 |
| 2001年(平成13年)3月 |
カテゴリー６の製造・販売開始。 |
| 2001年(平成13年)1月 |
創立50周年を迎える。 |
| 1999年(平成11年)12月 |
ISO 14001 認証取得。 |
| 1998年(平成10年)5月 |
エンハンストカテゴリー５の製造・販売を開始。 |
| 1997年(平成 9年)7月 |
スイス・フラン建（変動利付）普通社債1,200万スイス・フラン発行。 |
| 1997年(平成 9年)6月 |
ISO 9001 認証取得。 |
| 1993年(平成 5年)12月 |
光ファイバケーブルの製造・販売を開始。 |
| 1993年(平成 5年)7月 |
東京消防庁殿より高難燃耐火電線として、SHFRケーブルが業界初の個別使用承認をうける。 |
| 1993年(平成 5年)4月 |
カテゴリー５の製造・販売を開始。 |
| 1992年(平成 4年)2月 |
物上担保附社債、3億円発行。 |
| 1991年(平成 3年)4月 |
ヤサカ工業（株）と合併、甲府工場を開設。 |
| 1988年(昭和63年)11月 |
1988年度神奈川県優良工場として県知事より表彰をうける。 |
| 1987年(昭和62年)2月 |
UL規格を取得。 |
| 1983年(昭和58年)3月 |
福岡営業所を開設。 |
| 1981年(昭和56年)6月 |
日本電信電話公社施設局（現 NTT）殿より電子ボタン電話装置の構成部品として、ICTケーブルの認定をうける。 |
| 1975年(昭和50年)3月 |
大阪営業所（現 関西支店）を開設。 |
| 1972年(昭和47年)12月 |
本社・工場を神奈川県伊勢原市に全面移転。同時に東京事務所を開設。 |
| 1972年(昭和47年)3月 |
自治省消防庁殿より耐火電線として、SH－Cケーブルの認定をうける。 |
| 1970年(昭和45年)11月 |
自治省消防庁殿より耐熱電線として、HFAケーブルの認定をうける。 |
| 1970年(昭和45年)2月 |
自治省消防庁殿より警報用電線として、FAケーブルの承認をうける。 |
| 1968年(昭和43年)1月 |
日本電信電話公社資材局（現 NTT）殿へ鋼心入屋外線を納入。 |
| 1965年(昭和40年)11月 |
日本工業規格の表示について認定をうける。 |
| 1962年(昭和37年)7月 |
通信ケーブルの製造を開始。 |
| 1961年(昭和36年)4月 |
日本国有鉄道資材局（現 JR）殿より納入指名をうけ、IV電線を納入。 |
| 1956年(昭和31年)4月 |
東京電力（株）殿、関東電気工事（株）（現 関電工）殿、日本電設工業（株）殿等へDV電線、BCV線を納入。 |
| 1951年(昭和26年)9月 |
東京電力（株）殿へ綿絶縁電線を納入。 |
| 1951年(昭和26年)7月 |
昭和電線電纜（株）（現 SWCC（株））より資本参加ならびに技術指導をうける。 |
| 1951年(昭和26年)1月 |
東京都大田区大森に資本金100万円にて創立。 |